健康保持増進措置とは？意味・試験ポイント・注意点【第一種衛生管理者試験】

健康保持増進措置（THP）について、定義・根拠・試験での押さえ方をまとめます。THP（健康保持増進措置）とは何か、その法的根拠・対象・目的を整理します。健康診断との違いや、試験で狙われる「努力義務」「全労働者対象」のポイントまで解説します。

この記事の要点

この記事では、健康保持増進措置（THP）の意味と試験での見方を、問題の解説に沿って整理します。

執筆	一衛マスター編集部（学習用語、過去問の復習導線、試験ガイドを整理する編集チーム）
確認	一衛マスター編集部（公開前に公式情報、法令情報、サイト内の関連ページとの整合性を確認）
主な参照元	安全衛生技術試験協会（公式）厚生労働省労働基準・安全衛生

健康保持増進措置（THP）とは、事業者が労働者の心身の健康づくりを総合的に進める取組みである。

健康保持増進措置（THP）とは、事業者が労働者の心身の健康づくりを総合的に進める取組みである。

労働安全衛生法69条で、事業者は労働者の健康保持増進措置を継続的・計画的に講ずるよう努めることとされ、これに基づく取組みがTHP（トータル・ヘルスプロモーション・プラン）である。

健康指導の前提となる健康状態の把握を行い、運動指導・保健指導・栄養指導・メンタルヘルスケアなどを組み合わせて実施する。

健康保持増進措置（THP）は、労働安全衛生法69条を根拠とする取組みです。同条では、事業者は労働者の健康の保持増進に必要な措置を継続的かつ計画的に講ずるよう努めるとされています。つまり罰則を伴う義務ではなく、努力義務として位置づけられている点が重要です。

対象は有所見者に限らず、すべての労働者です。健康診断が疾病の早期発見を狙う二次予防であるのに対し、THPは健康度そのものを高める一次予防である点が大きな違いです。

用語	押さえる要点
健康保持増進措置（THP）	健康保持増進措置（THP）とは、事業者が労働者の心身の健康づくりを総合的に進める取組みである
人造鉱物繊維・ロックウール（概念）	ロックウールとは、岩石やスラグを溶融して繊維にした人造鉱物繊維で、断熱・吸音材に用いられる
介護・看護作業の腰痛予防	介護・看護作業の腰痛予防とは、福祉用具の活用と作業姿勢の改善で介助者の腰部負担を減らす取組みである
作業姿勢と疲労	作業姿勢と疲労とは、立位・座位・前屈など姿勢の特性が身体負担や疲労に及ぼす影響をいう
健康保持増進計画（PDCA）	健康保持増進計画（PDCA）とは、THPをPDCAサイクルで計画的に運用するための事業場ごとの計画である

数値・手続の正誤は演習と公式テキストで必ず確認してください。

THPは病気の治療ではなく、全労働者の心身の健康度を高める一次予防の中核的枠組みである。

法的には努力義務だが、指針に沿った体制づくりが求められ、衛生委員会の付議事項とも関係する。

試験では健康診断（疾病の早期発見）との目的の違い、努力義務であること、対象が全労働者である点が繰り返し問われ、有害業務系の措置と混同させるひっかけが多い。

「義務」と覚えてしまう誤りが多いが、安衛法69条は努力義務である。また健康診断と同じく疾病発見が目的だと混同しやすいが、THPは一次予防が目的である。

THP＝Total Health promotion Plan。「全員（Total）の健康を伸ばす計画」と読み、対象が全労働者・目的が増進と結びつけて覚える。

最後に「健康保持増進措置（THP）」が登場する過去問を1問解き、選択肢の根拠まで言語化して整理してください。

この用語が本文・解説に登場する過去問です。リンクから問題と解説を確認できます。

THPは事業者に義務づけられているのですか。

罰則を伴う義務ではなく、安衛法69条に基づく努力義務です。事業者は健康保持増進措置を継続的・計画的に講ずるよう努めると規定されています。ただし努力義務であっても指針に沿った体制づくりが期待されており、衛生委員会で取組み方針を審議するなど、実務上は計画的な運用が求められます。

健康診断とTHPはどう違うのですか。

目的が異なります。健康診断は疾病や異常を早期に見つける二次予防が中心で、対象や項目が法令で定められています。一方THPは、特定の病気を探すのではなく、全労働者の心身の健康度を高める一次予防の取組みです。運動・栄養・保健・メンタルヘルスの指導を組み合わせ、健康な人も含めて働きかける点が特徴です。

健康保持増進措置（THP）は、第一種衛生管理者試験の学習で押さえたい用語です。制度、数値、義務の有無は年度や法令改正で変わることがあるため、受験前には公式情報も確認してください。

注意：本ページは学習用の要点整理です。出題範囲・法令・公式見解は変更される場合があります。本番前には必ず試験実施団体や法令原文などの公式情報を確認してください。