潜水士・装備・減圧表とは？意味・試験ポイント・注意点【第一種衛生管理者試験】

潜水士・装備・減圧表（高気圧業務の実務接続）について、定義・根拠・試験での押さえ方をまとめます。高気圧業務の代表である潜水業務について、必要な資格、減圧の考え方、装備・送気管理のポイントを整理します。減圧症を防ぐ仕組みと試験での問われ方が分かります。

この記事の要点

この記事では、潜水士・装備・減圧表（高気圧業務の実務接続）の意味と試験での見方を、問題の解説に沿って整理します。

執筆	一衛マスター編集部（学習用語、過去問の復習導線、試験ガイドを整理する編集チーム）
確認	一衛マスター編集部（公開前に公式情報、法令情報、サイト内の関連ページとの整合性を確認）
主な参照元	安全衛生技術試験協会（公式）厚生労働省労働基準・安全衛生

潜水士とは、潜水業務に従事するために必要な国家資格者で、深度と潜水時間に応じた減圧手順に従って作業する者である。

潜水士とは、潜水業務に従事するために必要な国家資格者で、深度と潜水時間に応じた減圧手順に従って作業する者である。

潜水士は、空気等を送気・携行して水中で行う潜水業務に就くための免許資格者をいう。

高気圧作業安全衛生規則に基づき、事業者は免許を受けた者でなければ潜水業務に就かせてはならない。

潜水業務は、水の圧力がかかる環境で作業するため、体内に窒素が多く溶け込みます。浮上が速すぎると、その窒素が気泡となり減圧症を引き起こします。

潜水業務に就くには潜水士免許が必要で、事業者は無資格者を従事させてはなりません。これに対し、潜函工事などの高圧室内作業では、高圧室内作業主任者を選任します。両者は作業場所と資格の形が異なるため、試験では区別が問われます。

用語	押さえる要点
潜水士・装備・減圧表（高気圧業務の実務接続）	潜水士とは、潜水業務に従事するために必要な国家資格者で、深度と潜水時間に応じた減圧手順に従って作業する者である
酸素欠乏危険場所における作業主任者	酸素欠乏危険作業主任者とは、酸欠則に基づき酸素欠乏危険場所の作業を直接指揮するために選任される者である
鉱害防止規則（概念）	鉱害防止規則（鉱山保安関係の規則）とは、鉱山保安法に基づき坑内外の安全衛生確保を図る規定の総称である
鋼橋架設等作業主任者	鋼橋架設等作業主任者とは、金属製橋りょう上部構造の架設・解体・変更作業を直接指揮する技能講習修了者である
雇入れ時の安全衛生教育（安衛則35条）	雇入れ時の安全衛生教育とは、労働者を雇い入れたときや作業内容を変更したときに行う教育義務である

数値・手続の正誤は演習と公式テキストで必ず確認してください。

高気圧則

高気圧則は、潜水業務に従事するために必要な国家資格者で、深度と潜水時間に応じた減圧手順に従って作業する者であるに関する根拠法令です。

潜水業務は高気圧下で窒素が体内に過飽和となり、急浮上すると減圧症を生じる危険業務である。

だからこそ免許制とし、装備・送気量・減圧の手順を規則で細かく定めている。

試験では高気圧業務（潜水・高圧室内作業）の資格の種類、送気の安全管理、減圧症の発生機序とあわせて出題されやすく、有害業務の典型例として位置づけられる。

潜水士免許と高圧室内作業主任者を混同しやすい。水中の潜水業務は潜水士免許、潜函・潜鐘等の高圧室内作業は主任者選任で、資格区分が異なる点に注意する。

「水の中＝潜水士（免許）」「箱の中（高圧室）＝主任者（選任）」と作業場所で資格を区別して覚える。

最後に「潜水士・装備・減圧表（高気圧業務の実務接続）」が登場する過去問を1問解き、選択肢の根拠まで言語化して整理してください。

この用語が本文・解説に登場する過去問です。リンクから問題と解説を確認できます。

潜水士の資格は免許ですか、それとも技能講習や選任で足りますか。

潜水業務に就くには潜水士免許が必要です。技能講習修了や事業場内の選任では足りません。事業者は免許を受けた者でなければ潜水業務に就かせてはならないと定められています。一方、潜函など高圧室内作業では高圧室内作業主任者の選任が求められ、資格の形が異なる点に注意してください。

なぜ潜水後はゆっくり浮上しなければならないのですか。

潜水中は高い圧力で多量の窒素が体内に溶け込みます。急に浮上して圧力が下がると、溶けきれなくなった窒素が血液や組織内で気泡となり、関節痛や神経症状などの減圧症を起こします。これを防ぐため、深度と潜水時間に応じた減圧の手順に従い、決められた速度で段階的に浮上する必要があります。

潜水士・装備・減圧表（高気圧業務の実務接続）は、第一種衛生管理者試験の学習で押さえたい用語です。制度、数値、義務の有無は年度や法令改正で変わることがあるため、受験前には公式情報も確認してください。

注意：本ページは学習用の要点整理です。出題範囲・法令・公式見解は変更される場合があります。本番前には必ず試験実施団体や法令原文などの公式情報を確認してください。